国内No.1のオンライン営業システム「bellFace」がアドエビスを導入、アドエビスとSalesforceのデータを連携し、BtoBマーケティングの成果を可視化

AD EBiS

株式会社イルグルム(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進、以下「イルグルム」)は、オンライン営業システム「bellFace(ベルフェイス)」の開発・販売事業を行うベルフェイス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:中島 一明、以下「ベルフェイス」)が、マーケティング効果測定プラットフォーム「アドエビス」を導入したことをお知らせいたします。ベルフェイスは、アドエビスと「Marketo」、「Salesforce」を連携したマーケティングデータとセールスデータの統合環境を構築し、成約を加味した施策評価を開始しました。

BtoB企業のマーケティング施策評価における課題

BtoB企業では、リード獲得までをマーケティング部門、その後の商談化や成約までを営業部門が担当するケースが多くあります。マーケティング部門の多くはリードの獲得単価や獲得数をKPIとしますが、リード獲得数と商談や成約数が比例しないことも多く、“成果につながるリード”の見極めが重要な課題となっています。しかし、Web広告をはじめとした各種マーケティングデータとセールスデータは分断されていることが多いため、広告出稿から商談、成約までのプロセスを可視化し、成果に繋がった施策評価を行うことは容易ではありません。
ベルフェイスでは、認知施策の出稿を強化するに当たり、商談や成約に繋がった施策評価を行う環境を整備するため、アドエビスを導入し、2020年6月より運用を開始しました。

マーケティングとセールスデータの統合環境の構築

ベルフェイスでは、既に「Marketo」と「Salesforce」を導入し、リード獲得以降のセールスデータを管理していました。アドエビスの導入においては「Marketo」をハブとして「Salesforce」とアドエビスのデータ連携を実施。Salesforce上で各リードが広告やメルマガ、自然検索など、どのような経路で獲得されたものかを可視化できるようになりました。

≪ベルフェイスの具体的な取り組み≫
1.施策ごとの商談/成約状況の可視化
2.施策の間接的な貢献度を加味した評価
3.データ連携によるレポート作成工数の削減

AD EBiSコネクタについて

アドエビスでは、アドエビスが計測したデータを「Salesforce」のリード/取引先責任者や「Marketo」へシームレスに連携する「AD EBiSコネクタ」を提供しています。マーケティング部門が獲得したリードと営業部門のセールスデータを統合し、リード獲得からセールス活動に至るまでの成果を可視化することで、投資対効果の向上を後押しします。

bellFaceについて

営業担当のお相手(お客様)のアプリインストール、URL発行などの準備が不要。電話をしながら、パソコン・スマートフォン・タブレットなどに対して、瞬時に接続でき、簡単に資料や画面の共有が可能なオンライン営業システムです。商談の映像と会話が記録され、それをチームで共有したり、分析が出来ることで、営業組織のマネージメントを効率化できることが最大の特徴です。契約後は専任のカスタマーサポートが導入をサポートいたします。
導入企業2,000社(有償契約)突破
https://bell-face.com/reason/

アドエビスについて

アドエビスは、新しい時代のビジネスに欠かすことのできないマーケティング効果測定プラットフォームです。ユーザーのプライバシーに配慮したデータの取得、複雑に相関する広告データやサイト来訪者データの集約、誰もがわかるレポーティングを通じて、企業がすすむべき未来を示します。

本件に関するお問い合せ先

株式会社イルグルム 広報担当:金 ナリ(きむ なり)
問い合わせフォーム:https://ebis.ne.jp/contact/
TEL:06-4795-7500

関連サイトURL

マーケティング効果測定プラットフォーム「アドエビス」


株式会社イルグルム概要
会社名 株式会社イルグルム
大阪本社 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京本社 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-2-1 X-PRESS有楽町12F
代表者 岩田 進(いわた すすむ)
設立 2001 年6 月4 日
事業内容 マーケティング ロボットの提供 
  • マーケティング効果測定プラットフォーム「アドエビス」
  • 運用型広告レポート自動作成ツール「アドレポ」
  • ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」
URL https://www.yrglm.co.jp/

2019年7月31日以前の記事は、旧商号「株式会社ロックオン」で記載しております。

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